原価計算の計算手続き①

原価計算の計算方法として、「計算の手続き」を説明します。

「原価計算」とは、会社で生産している製品1個の原価を計算することです。
会社の利益や赤字の内訳、要因を捉え、改善するためです
参考リンク原価計算の必要性

原価計算は、「原価費目 ⇒ 部門 ⇒ 工程 ⇒ 製品」という流れで、集計、計算します。

当然ですが、製品を生産するのに色々な「物」が必要になります。
代表的なのが、生産設備（NC旋盤など）、細かくは、ドライバーや鉛筆ですね。
これらの「物」は、通常、他の会社に注文して購入します。
この購入した物の代金を分類して、費用としてまとめるのが「原価費目」です。

「購入品目」と「原価費目」の（例）を下表に示します。

「中小企業の原価費目」の（例）は、下表のようになります。

会社の中で組織として「部門制」をとっている会社（○○製造部、△△製造部など）は、前項の原価費目について、部門毎に分けて集計します。

部門制をとっていない場合は、読み飛ばして、次の「３．工程別の集計」に進んでも構いません。

購入した物、発生した費用の部署が明確な場合には、単純に部署を分けて集計します。これが「直接費」です。

購入した物が、各部署で共通に使用している場合は、発生した費用を各部署に配分する「配賦」という手続きを行います。これが「間接費」です。

費用を配分、配賦するためのルール、基準を「配賦基準」と言います。
「配賦基準」は、費用の発生形態など、会社の実状に合わせて「原価費目毎」に設定します。

例えば、建物の減価償却費を各部門に配賦する場合には、各部門が使用している設備の「面積」を配賦基準にします。

建物全体の面積：100㎡
建物の減価償却費：10,000,000円　の場合

部門	面積（配賦基準）	建物の減価償却費配賦金額
○○製造部	60㎡	6,000,000円
△△製造部	40㎡	4,000,000円

＜○○製造部の計算式＞
6,000,000円＝ 60㎡ ÷ （60㎡＋ 40㎡） × 10,000,000円

原価費目によっては、配賦基準に「生産数」や「加工時間」を使用します。

以上の計算手続きを行うと、下図のような「部門別原価集計表」が完成します。
以下の例は、○○製造部の場合です。