原価計算の形態

原価計算は、製品1個の原価を計算する事です。

原価計算の形態には、計算の対象となる製品の特長とその製品の生産状況に応じて、以下のような形態に分類されます。

この形態による分類は、一言で言うと、”量産品か、そうでないか” です。

例えば、金型や専用の治具・検査具、量産のための試作品など、1、2回に数個の少量の生産品の原価を計算する方法を「個別原価計算」と言います。

例えば、自動車や電化製品の部品ように、一回の受注で、同じ物を繰り返し生産する物（量産品）の原価を計算する方法を「総合原価計算」と言います。

両者の大きな違いは、原価を計算する「期間」にあります。
即ち、製品を生産する期間です。

個別原価計算は、基本的に1回のみの計算ですが、総合原価計算は通常、その製品の生産が終了するまで定期的（例えば、7年間、月1回など）に計算します。

次に大きな違いは「原価の金額」です。

個別原価計算は、数個しか生産しない物の原価を計算するため、量産品に比べて（相当）、その原価（金額）は高くなります。

同じ物を、1個生産する場合（個別原価計算）と、10000個生産する場合（総合原価計算）では、原価（金額）が大きく異なります。

何故だか、分かりますか？

単純化して説明すると、1個生産する場合でも、10000個生産する場合でも、生産する設備は同じように必要になるからです。

少し極端な例ですが、10,000,000円の設備を購入して、1個しか生産できない、即ち、1個しか売れないとしたら、1個の原価＝1個の販売価格を高くして、10,000,000円を回収しなくてはなりません。（銀行からの借入なら、返済しないと倒産です）

以上のように、考えれば当然のように、「個別原価計算」と「総合原価計算」に分けて捉える方法が生まれました。

個人的には「総合原価計算」の「総合」という呼び方が少し、分かり難いですね。「量産原価計算」という方がピンッときますね。